正解以外の選択肢の正しい勉強法

最終確認日:2017/07/28 最終更新日:2017/07/28

コウメイ:前回は第107回医師国家試験B8を例に正解以外の選択肢もスルーしてはいけないと説明しました。以下の問題で具体的に説明していきます。

第107回医師国家試験B8

母子保健について正しいのはどれか。

  1. 母子健康手帳は都道府県が交付する。
  2. 妊婦健康診査は保健医療の対象である。
  3. 産後休業は母子保健法で規定されている。
  4. 母性健康管理指導事項連絡カードは医師が発行する。
  5. 低体重児の届出の対象となるのは出生体重2,000g未満である。

 

イマイチな勉強法

 学生C:僕はこんな感じにまとめました。

  1. 母子健康手帳は市町村が交付する。
  2. 妊婦健康診査は保健医療の対象ではない。
  3. 産前後休業は労働基準法で決められている。産前は6週間、産後は8週間。
  4. 母性健康管理指導事項連絡カードは母親の体調を考え医師が記入する。
  5. 低出生体重児は2,500g以下。極低出生体重児は1,500g以下。超低出生体重児は1,000g以下。

 

コウメイ:なるほど、よくまとめましたね。自分でノートにまとめたのは偉いです。しかし、まだ内容がイマイチです。aから順に説明していきますね。

> a.母子健康手帳は市町村が交付する。

コウメイ:この覚え方はだたの丸暗記です。「都道府県」か「市町村」かなんてすぐに忘れますよ。もっと自分のこととして考えましょう。男性なら彼女のことを思ってみてください。

母子健康手帳を交付してもらうということは当然ですが妊娠しています。妊娠している体にあまり負担をかけたくありません。もし、母子健康手帳を交付しているのが都道府県だったらどうでしょうか?

母子健康手帳をとりにわざわざ都道府県庁までとりにいく必要があります。都道府県庁は都道府県にひとつしかありません。都道府県庁の近くに住んでいたら良いのですが、遠くに住んでいた場合、車で何時間もかけてとりにいくことになります。

そんな負担になることを妊婦にさせたくありません。だからすぐにとりにいけるよう市町村が交付するのです。

 

> b.妊婦健康診査は保健医療の対象ではない。

健康保険は基本的に”病気”の人のためにあるものです。妊娠は病気ではありませんので、保健医療の対象にはなりません。

 

> c.産前後休業は労働基準法で決められている。

産前は6週間、産後は8週間。「期間なんて覚えるのめんどくさいなぁ。こんな試験のための問題止めてほしいな」このように思っていませんか。これも自分のことだと思って考えましょう。

妊娠するとお腹が大きくなり、今までのように仕事をすることが難しくなります。無理をすれば流産や早産の危険性があるのでできるだけ無理して働きたくありません。

「だったら、さっさと仕事辞めちゃえばいいじゃん」と思うかもしれませんが、そう簡単にはいきません。仕事を辞めたら当然給料が0になります。こんなご時世ですので夫の給料だけではなかなか暮らしていけないのが現状です。妊娠中の女性もギリギリまで働かなければいけない家庭もあります。そんな中、いつから休めるかはとても重要です。

また、産前後休業を理由に不当な扱いをしてはいけないことになっています。例えば部長から課長に降格したり。ですので、キャリアウーマンの方もいつから休めるかは気になるところです。6週前なら法律で決まっているので堂々と休むことができます。

なお、産前の6週は本人の希望があれば休み、産後の8週は本人の希望に関わらず絶対に休みである点が異なり、試験に出やすいので注意しましょう。

 

> d.母性健康管理指導事項連絡カードは母親の体調を考え医師が記入する。

コウメイ:母性健康管理指導事項連絡カードって見たことありますか?実物を見てみましょう。医師の氏名を書く欄がありますね。

母性健康管理指導事項連絡カード

 

> e.低出生体重児は2,500g以下。極低出生体重児は1,500g以下。超低出生体重児は1,000g以下。

コウメイ:これはあっています。ただ、「極」と「超」が紛らわしいですよね。「極」はくと読むのでご(5)で1,500と覚えました。

定義など病態生理の関係ないものはゴロなども活用し覚えるのがいいかもしれません。長くなりましたが以上がきちんとした勉強です。今後もこのようなきちんとした、忘れない勉強をしていきましょう。今回は以上で終わりです。お疲れ様でした(^_^)